住宅ローンの豆知識

住宅ローンの金利や比較、フラット35、審査、低金利、借り換えやシュミレーションなど、住宅ローンに関する情報を分かりやすく解説。

住宅ローンを借りる時によく迷うのは、金利の選び方です。住宅ローンは金利によって返済額がかなり変わってきます。安心をとるならば固定金利を選んだ方が良いかもしれませんが、金利の動向によっては変動金利にしたほうが有利だったということも考えられますので、一概にはどちらが良いとは言えません。融資を受ける側がどのようなライフスタイルかということによっても違ってきます。

最初から住宅ローンの支払総額を確定したいのであれば、最後まで固定金利の住宅ローンを選ぶと良いでしょう。変動金利でローンを組んでしまうと、金利の変動により将来の返済額が多くなってしまったり、将来設計に支障が出てくるかもしれません。支払いの総額が最初から把握できていれば、家計のやりくりがしやすくなります。

住宅ローンの借入期間が短い方は、変動金利を選択する方が良いでしょう。金利が数年で大幅に変わることはありません。固定金利は変動金利よりも高く設定されているため、返済額が多くなってしまうことが予想されます。

また、繰上げ返済を考えている方も、変動金利を選ぶと有利になることが多いようです。固定金利型住宅ローンでは、繰上げ返済をする時には手数料が発生します。変動金利型住宅ローンですと、繰上げ返済をする時の手数料がかからない場合が多いようです。住宅ローンの融資を受けた後で親からの援助があった場合など、返済に余裕がある場合は、変動金利を選ぶと良いでしょう。

住宅ローンの借り換えを考えていらっしゃる方は、変動金利を選択すると良いでしょう。住宅ローンは金融機関同士の争いが激化していますので、借り換えた場合に受けられる金利の優遇など、有利な場合が多いです。

住宅ローンのシミュレーションを利用したことがありますか?住宅ローンのシミュレーションは数値を入力するだけで、毎月のローンの返済額がどの程度になるか計算してくれる非常に便利なサービスです。将来の返済計画をきっちりと建てるためにも、シミュレーションで具体的な数字を出して検討すると良いでしょう。

インターネット上でなら、簡単にいろいろなシミュレーションを行うことができます。自宅で自分の都合の良い時間に行うことができるので、利用する価値があります。ヤフー等の検索サイトで「住宅ローン シミュレーション」と入力して検索してみましょう。様々なシミュレーションができるホームページが出てきます。

三井住友銀行のホームページには「元利均等返済額試算シミュレーション」というものがあります。これは借入れ希望額、返済年数、金利等を入力後、「計算する」のボタンをクリックすると毎月の返済額が出てきます。住宅ローンにかかる諸費用なども出してくれます。

イーローンのホームページでは、「返済額変動ミレーション」というものができます。こちらは、同時に3つのシミュレーションを行うことができますので、いくつか検討している住宅ローンを一度に比較することが出来ます。また、全期間固定金利型の住宅ローンだけではなく、今後金利が変動する固定金利選択型の住宅ローンの返済額を出すこともできますので、非常に便利です。また、将来の金利が上がった場合もシミュレーションも出来ます。

住宅ローンの借り換えの目的は、支払の負担を軽くすることです。住宅ローンの返済の負担が大きかったり、もっと早いうちに住宅ローンを払い終えたい、という時などに利用する方が増えています。支払いを軽くするためには、元の住宅ローンの金利よりも低い金利のものに借り換えることです。

最近は、金融機関同士の競争が激しくなりし、住宅ローンの借り換えをする顧客を呼び込むために金融機関も様々なメリットを付加しているようです。ただし、借り換えをする時には手数料が発生しますので、その金額も考慮に入れましょう。

借り換えを行う場合の3つのポイントは、返済残高がいくらぐらいあるか、残りの返済期間はどれくらいあるか、そして金利はどの程度の差があるかです。まず、ローンの残高がいくらぐらいあるのか調べてみましょう。残高が多いのであれば軽減額も多くなりますが、残高が少ないと有利になるとは限りません。。

次に、ローンの残りの返済期間ですが、期間が短いと借り換えをするメリットはありません。逆に諸経費でマイナスになってしまう可能性があります。10年以上あれば、借り換えのメリットはあると言われています。

次は金利ですが、既存のローンの金利と新規のローンの金利を比較してみましょう。金利の差が0.5%程度では、軽減される金額にあまり大きなメリットはないでしょう。しかし1%、または2%の差があれば、大きなメリットが出ることになります。

借り換えのメリットがない場合というのは、1:現在、2%程度の長期固定金利で借りている。2:現在、優遇金利適用の短期固定金利で借りている。3:返済完了時期が近い。4:一括返済の予定が立っている。以上のようになっています。

住宅ローンの返済にボーナス払いを併用をする人が減少する傾向にあるようです。ボーナスは会社の業績によって大幅に金額が変わる可能性があります。ボーナスの収入に比重を置いた住宅ローン返済を計画すると、後でボーナスの支給が削減された時などに、家計が苦しくなることも考えられます。ボーナス併用しなければ返済できないような住宅ローン計画は、今後ずっと先のことを考えると危険かもしれません。

その時によってお金は様々な出費があるでしょう。所得税や固定資産税などの税金もかかりますし、子どもの教育費や家族の保険料等、他にも何か購入したり余暇の計画、貯蓄の計画もあることでしょう。夫婦共働の家庭であっても、将来このまま奥さんが働いていられるかどうかもわかりません。

また、住宅のローンを返済するために、毎回のボーナスの大半を住宅ローンに使ってしまっては、せっかくの大きな収入も家族での楽しみがなくなってしまいます。ローン返済は毎月払いだけで組んでおいた方が他の出費に備えることができて、家計には安心でしょう。

しかし、ボーナス併用を上手に利用することによって、住宅ローンの返済が先々楽になることもあります。今後様々な出費があることが予想されても、現在はいく分余裕で返済できそうだというときは、余裕がある間の分だけボーナス併用にすると良いでしょう。ボーナス併用の期間中に集中的にボーナス返済で返してしまい、将来は毎月の支払いだけになり楽をすることができるでしょう。

また、ボーナス併用で返済期間を短縮して繰上げ返済と同様の効果を出すこともできます。返済期間が短くなれば、その分利息の支払いを抑えることができます。基本的に住宅ローンは、毎月の返済で納まるようなローンの組み方にしておいた方が無難です。ボーナスを併用をしなければ返済不可能なローンは、後々になってのリスクが大きくなる恐れがありますので注意しましょう。

2007年に住宅を建築もしくは購入・増改築するのに住宅ローンを利用した方は、申告すれば住宅ローン控除が受けられる可能性があります。条件に当てはまれば、是非、確定申告の際に申告しましょう。住宅ローン控除の正式名称は「住宅借入金等特別控除」といいます。住宅ローンの税金控除は、年末の住宅ローンの残高によって税金が控除されます。2007年度税制改定により、控除の期間を最長10年と15年を選択できるようになりました。

当然のことですが、所得税を支払っていることが原則です。共有名義の場合は、共有者それぞれが控除を受けられます。また共有名義の場合は、共有者の所得の合計が3000万円以下の場合です。

確定申告で最も重要な書類は、住宅ローンの残高証明書です。これは融資を受けている金融機関から送られてくるものなので、なくさないように保管しておきましょう。また、住宅ローンを受けている全ての物が必要です。住宅ローンの繰り上げ返済をしている場合は気をつけましょう。繰り上げ返済をして、ローン残高がない場合は税金の還付はありません。

住宅ローン控除は敷地にも適用されます。ただし、住宅と一緒に購入した場合のみです。新築住宅の場合の適用条件を次にあげてみます。

1.住宅の床面積が50平方メートル以上あること
2.上記の床面積の50%以上が自分の住居として使用されること
3.住宅ローンの返済期間が残り10年以上あること
4.控除の対象となる年の名義人の年間所得が3000万円以下であること
5.住居を取得後6ヶ月以内に住み、適用を受ける各年12月31日まで住み続けること

住宅ローンには、ある一定の条件を満たせば、所得税から一部の金額が還付される控除制度があります。その住宅ローン控除を行うには、確定申告を行わなければなりません。今まで一度も確定申告の経験がない方にとっては非常に不安なのではないでしょうか。そのような方のために、ここでは簡単に住宅ローン控除の為の確定申告を行える方法をご紹介します。

確定申告はたくさんの書類を集めて目を通し、記載しなければならない項目がたくさんあるので、非常にとっつきにくい作業です。しかし現在はインターネットを利用して書類の作成を行うことができます。国税庁のホームページ内に『確定申告書等作成コーナー』と言う項目があるので、ここにアクセスし、説明を読みながら作成すれば、約一時間程度で書類の作成が終了してしまうのです。

もちろん、源泉徴収票や住民票、年末残高等証明書などの必要書類は、あらかじめ揃えておかなくてはなりません。ただ、これらの書類は集めるのにさほど時間はかからないでしょう。住宅ローン控除のための確定申告は、インターネットを利用することで簡単に行えます。それだけではなく、現在では何をするにしてもインターネットが必要とされる時代です。

インターネットに馴染みのないという方もいらっしゃるでしょうが、このような機会に触れてみてはいかがでしょうか。決して難しい事はありません。すぐに慣れますし、慣れてしまえばこんな便利なものはありません。自宅にパソコンがなくても、公共の場でも誰でも利用できるパソコンはたくさんあるので、是非そういった場所を利用しましょう。

住宅ローンに控除制度というシステムがある事をご存知ですか?住宅ローン控除とは、正式名称を『住宅借入金等特別控除』と言い、住宅ローン開始時に一定の条件を満たしていれば、何%かの所得税が戻ってくると言う制度の事です。つまり、負担が減るという事です。

この住宅ローン控除を受けるには、以下の条件を全て満たしていなければなりません。
・住宅の床面積が50平方メートル以上であること
・中古住宅においては、マンションなどの耐火構造は築25年以内、それ以外は築20年以内であること(ただし、2005年4月以降の取得について新耐震基準に従うものとする)
・店舗や事務所などの併用住宅または増改築の場合、居住部分が全体床面積の半分以上であること
・住宅の取得後6ヶ月以内に入居し、控除を受ける各年いっぱいまで引き続いて居住していること
・控除を受ける年の所得が合計3000万円以内であること(給与所得のみの場合は年収3336万円以内)
・住宅を取得した年とその前後2年間において、3000万円特別控除などの特例控除を受けていないこと
・建築物及び敷地を取得するための返済期間10年以上のローンであること

以上の条件をどれか一つでも満たしていない場合は、住宅ローン控除を受ける事はできません。申告する際にはあらかじめしっかりと確認しておく必要があります。と言うのも、このような条件の多い控除にはトラブルが付きものだからです。事前に全ての項目を確認しておけば、申告も滞りなくスムーズに進むでしょう。