住宅ローンと年収の関係
住宅を購入するにあたり、判断材料となる条件はいくつかあるでしょう。立地条件や面積、日当たり、周りの環境、施設……それらを総合して、住みたい家であるかを判断する事になります。しかし、ある意味それ以上に重要な条件があります。それは、価格です。そしてその価格の許容範囲を決定づけるのが、ご自身及び家族の年収です。
住宅ローンを組むにあたり、何よりも年収は重要な指標となります。年収により月々の返済額がいくらになるかがほぼ決まるのですから、当然のことです。ご自身の年収をきちんと把握し、その年収に見合った無理のない返済額を算出し、そこから金利がどのぐらいであれば払っていけるかといった計算をして、その許容範囲の中で住宅を探す…このような流れが一般的な住宅選びの基準なのではないでしょうか。
一般的に、住宅ローンは年収の4倍までと言う基準が設けられています。たとえば年収500万円の方ならば、住宅ローンは2000万円までが限界であると言う法則です。これ以内であれば、ある程度金利に対しても幅をもたせることもできますし、負担やリスクがなく返済できる、と言われています。
年収が多い方であれば、ローン期間を短くして変動金利型で借りれば、より少ない金利で借入ができるので、相当有利ではあります。しかし、そんなに年収が多くない方でも、しっかりとした住宅ローンを選び綿密にプランを選択し、的確な返済計画さえ立てれば、特別なことが起こらない限りは大丈夫です。重要なのは、いかに自分の身の程を知るかと言う事です。高望みしすぎて破産してしまっては元も子もありません。
もしも、住宅ローンを借り入れする場合にはそれぞれの金融機関では借り入れをする方の審査をおこないます。これは消費者がローンの返済能力がどの程度あるのかを見極めるために必要な作業です。そして、どのような金融機関でも行います。それでは、その審査の基準とはどのようなものなのかについてご説明します。まずは、申し込み時の年齢と完済時の年齢です。
多くの場合には20歳～80歳までの間でなければ、住宅ローンは組めないようになっています。次に返済能力を決定する部分である年収や勤務先、業種、勤続年数、雇用形態等を審査します。具体的にいうと職種が安定しているか、もしくは不安定か、収入は給与だけなのか、歩合給制なのか、親族の企業に勤めているのかというような項目について審査を行うようです。一般的な条件として、勤続年数は３年以上が挙げられるようです。
それ以外には、健康状態や社会保険の加入状況、資産の状況についても審査が行われることになります。これらも直接的ではないですが返済能力の一環としてみなされています。一番厳しく審査されるのは、他の金融機関での借入状況になります。キャッシングや自動車ローンなどがあるのか、行っている場合はどのような返済状況になっているのか、というように、細かく審査されることになります。